1種 施工方法

高圧ケーブル工事と機器の施設|接地・埋設深さ・保有距離・危険場所

この記事を読み終えると、高圧のケーブルと機器を「どこに施設するか」から、工事方法・接地工事の種別・埋設の深さ・離す距離を選べるようになります。

第一種電気工事士の学科の「電気工事の施工方法」では、高圧引込線の見取図や受電設備の図の指示箇所について、施工が適切かどうかを問われます。数値は多く見えますが、屋内・架空・地中・箱の中という施設場所で分けると整理できます。根拠は「電気設備の技術基準の解釈」(以下、解釈)で、条番号を付けて示します。

施設場所を先に決めると、工事方法と接地の種別が決まる

高圧の電線は、施設場所によって使える工事方法が違い、ケーブルの金属体(遮へい層や金属製の防護管)に施す接地工事の種別も変わります。「高圧だからA種」と一律に覚えると、架空ケーブルと地中電線路の問題で誤ります。

施設場所(解釈の条) 工事方法と電線 金属体の接地
屋内(第168条) がいし引き工事(乾燥した展開した場所だけ)か、ケーブル工事 A種。接触防護措置を施す場合はD種
架空(第67条) ケーブルを、ちょう架用線で支持する ちょう架用線と金属体にD種
地中(第120条・第123条) ケーブルを、管路式・暗きょ式・直接埋設式で施設する D種。管路式の金属製の管路などは省略できる

A種からD種までの接地抵抗値と接地線の太さは、接地工事(A〜D種)の基礎で復習できます。

高圧ケーブルのCV・CVTは6つの層でできている

6,600Vの電路で使うCVは「架橋ポリエチレン絶縁ビニルシースケーブル」のことで、JIS C 3606に適合する製品が使われます。

図1 高圧CVケーブルの断面と、CVT・CV 3心の違い

左は線心1本の断面で、内側から①〜⑥の順に層が重なります。右は3本の束ね方の違いです。

線心1本の断面(6,600V CV)
①②③④⑤⑥

①導体 ②内部半導電層
③架橋ポリエチレン(絶縁体)
④外部半導電層 ⑤銅シールド(遮へい層)
⑥ビニルシース

3本の束ね方
⑦CVT:線心ごとにシース⑧CV 3心:3本を1つのシースに

⑦CVTは、シースまで付いた単心3本をより合わせる。
⑧CV 3心は、銅シールドまでの線心3本を1つのシースで包む。

図1で見分けるところ:②と④の半導電層と⑤の銅シールドがあれば高圧用です。低圧のCVは①導体・③架橋ポリエチレン・⑥シースの3層だけで、②④⑤がありません。

図1の①の導体に電流が流れ、図1の③の架橋ポリエチレンが6,600Vを絶縁します。図1の②と④の半導電層は、導体や遮へい層と絶縁体の間のすき間を埋めて、電界が一部に集中して部分放電が起きるのを防ぎます。図1の⑤の銅シールドは接地して使い、絶縁が破れたときの地絡電流の帰り道になります。図1の⑥のシースは、水と外傷から中を守ります。

CVTは「トリプレックス形」で、図1の⑦のように単心のCVケーブル3本をより合わせたものです。3本の線心を1つのシースで包む図1の⑧のCV 3心とは別の構造です。試験では断面図を並べて「CVTはどれか」を選ぶ問題が出るので、層の名前と束ね方の両方で見分けます。

ケーブルの端は、ストレスコーンで電界の集中を和らげる

ケーブルの端を機器につなぐときは、図1の⑥から④までを段々にはぎ取り、先端の導体に端子を付けます。遮へい層を切った端には電界が集中し、そのままでは絶縁が壊れやすくなります。そこで、ストレスコーン(円すい形の部品)を取り付けて、電位の傾きをなだらかにします。6,600V CVT用の終端接続部には、ゴムストレスコーン形の屋内用・屋外用・キュービクル内用があります。

遮へい層には接地線を取り付けます。接地工事の種別は、次の節からの施設場所ごとの決まりに従います。

高圧屋内配線は、がいし引き工事かケーブル工事だけ

解釈第168条が認める高圧屋内配線の工事は2つです。がいし引き工事は、乾燥した場所であって展開した場所に限られます。接触防護措置を施し、高圧絶縁電線を、支持点間6m以下(造営材の面に沿う場合は2m以下)、電線相互の間隔8cm以上、電線と造営材の間5cm以上で施設します。

低圧で使う金属管工事や合成樹脂管工事は、高圧屋内配線にはありません。高圧絶縁電線を金属管に収めても、ケーブル工事にはならず不適切です。一方、高圧ケーブルを金属管や金属ダクトに収めるのは、ケーブル工事の防護装置として認められます。試験センターの例題も、この区別を問うています。

ケーブル工事では、防護装置の金属製部分・金属製の電線接続箱・ケーブルの被覆に使用する金属体にA種接地工事を施します。接触防護措置を施す場合はD種にできます。また、高圧屋内配線は、ほかの屋内電線・弱電流電線・水管・ガス管から15cm以上離します(ケーブルを耐火性のある堅ろうな管に収める場合などを除く)。

架空ケーブルは、ちょう架用線につるしてD種接地

図2 高圧架空ケーブルの支持と接地

2本の柱の間に①のちょう架用線を張り、ハンガーでケーブルをつるします。

ちょう架用線①高圧ケーブル50cm以下②D種接地工事③地表上5m以上④
図2で取り違えやすいところ:③はA種ではなくD種です。②の50cmはハンガーの間隔で、金属テープをらせん状に巻く方法の間隔は20cm以下です。

高圧架空電線にケーブルを使うときは、解釈第67条により、図2の①のちょう架用線でケーブルを支えます。ハンガーでつるす場合、図2の②の間隔は50cm以下です。ちょう架用線は、引張強さ5.93kN以上のものか断面積22mm²以上の亜鉛めっき鉄より線で、安全率は2.5以上(硬銅線と耐熱銅合金線は2.2以上)にします。

図2の③のとおり、ちょう架用線と、ケーブルの被覆に使用する金属体には、D種接地工事を施します。屋内のケーブル工事のA種と取り違えやすいところで、試験センターの例題は「A種接地工事を施す必要がある」を不適当な記述としています。

図2の④の高さは、高圧架空引込線では地表上5m以上が原則で、道路を横断する場合は路面上6m以上です。道路・鉄道の横断と横断歩道橋の上を除けば、3.5m以上にできます(解釈第68条・第117条)。令和8年度上期の出題例では、「高圧ケーブルの高さを地表上3mとした」が不適切な記述でした。

地中電線路は3方式。直接埋設式は1.2mと0.6m

地中電線路は、電線にケーブルを使い、管路式・暗きょ式・直接埋設式のどれかで施設します(解釈第120条)。絶縁電線は使えません。

図3 地中電線路の3つの方式(断面)

どの方式も電線にはケーブルを使います。違いは、ケーブルを何で守るかです。

①管路式
地表管の中にケーブル

管は、車両などの重量物の圧力に耐えるものにする。

②暗きょ式
地表暗きょ

暗きょは重量物の圧力に耐えるものにし、ケーブルの耐燃措置か自動消火設備を設ける。

③直接埋設式
地表トラフ深さ④

深さは、重量物の圧力を受けるおそれがある場所で1.2m以上、その他の場所で0.6m以上。堅ろうなトラフなどに収める。
④電圧などの表示をおおむね2mの間隔で施す。

図3で問われるところ:深さの数値が決められているのは③の直接埋設式です。④の表示は、需要場所に施設する長さ15m以下の高圧地中電線路なら省略できます。

図3の①の管路式は、ケーブルを管に通す方式です。図3の②の暗きょ式の耐燃措置は、ケーブルを不燃性か自消性のある難燃性の管・トラフに収めるなどの方法です。図3の③の直接埋設式は、車両その他の重量物の圧力を受けるおそれがある場所なら1.2m以上、その他の場所なら0.6m以上の深さに埋めます。

高圧の地中電線路には、図3の④の表示(物件の名称・管理者名・電圧。需要場所では電圧だけ)を、おおむね2mの間隔で施します。需要場所に施設する長さ15m以下のものは省略できますが、20mなら省略できません。

地中電線を収める防護装置の金属製部分・金属製の電線接続箱・ケーブルの被覆に使用する金属体には、D種接地工事を施します(解釈第123条)。防食措置を施した部分と、管路式の金属製の管路は省略できます。

高圧の機械器具は、人が触れないように施設する

変圧器や開閉器などの高圧の機械器具は、発電所や変電所などを除いて、解釈第21条の方法のどれかで施設します。

図4 高圧の機械器具を「人が触れない」ように施設する方法

屋外でよく使う3つの方法です。①は距離、②は高さ、③は箱で、人と充電部を離します。

①さく・へいで囲む
さく充電部hdh + d を 5m以上

さくの高さ h と、さくから充電部分までの距離 d の和を5m以上にし、危険である旨を表示する。

②高い所に施設する
機械器具地表上4.5m以上市街地外は4m以上

地表上4.5m以上(市街地外は4m以上)。附属する高圧電線はケーブルか引下げ用高圧絶縁電線。

③箱に収める
充電部金属製の箱D種接地

コンクリート製の箱か、D種接地工事を施した金属製の箱に収め、充電部分を露出させない。

図4で計算になるところ:①は足し算です。さくが高さ1.5mなら、充電部分までの距離は 5 − 1.5 = 3.5m以上が必要です。

図4の①は、さく・へいで囲む方法です。工場などの構内では、和を5m以上にする決まりと表示の決まりによらないことができます。図4の②は柱上の変圧器や開閉器の形で、人が触れないように高い所に施設します。図4の③は、コンクリート製の箱か、D種接地工事を施した金属製の箱に収める方法で、キュービクル式高圧受電設備がこの形です。

このほかに、屋内で取扱者以外の者が出入りできないように措置した場所(受電室)に施設する方法と、充電部分が露出しない機械器具に簡易接触防護措置を施す方法があります。

動作時にアークを生じる高圧用の開閉器・遮断器・避雷器は、耐火性のもので囲むか、木製の壁や天井その他の可燃性のものから1m以上離します(解釈第23条)。

キュービクルの周囲に空ける保有距離

キュービクルは図4の③の形なので、解釈の上では、さくが要りません。その代わりに、換気・点検・整備と火災予防のために、周囲に空ける距離が決められています。根拠は解釈ではなく、市町村の火災予防条例と、それに基づく基準です。

図5 キュービクルの周囲に空ける距離(真上から見た図)

左は屋外、右は屋内に設ける場合です。屋内の数値は東京都の基準のものです。

屋外に設ける場合
建築物キュービクル3m以上①周囲に 1m+保安上有効な距離②

①建築物から3m以上(例外あり)。
②金属箱の周囲に、1m+保安上有効な距離。

屋内に設ける場合
キュービクル1.0m③0.6m④0.2m⑤室の壁

③操作を行う面は1.0m以上。
④点検を行う面は0.6m以上。
⑤換気口のある面は0.2m以上。

図5で取り違えやすいところ:①の3mは建築物との距離、②の1mはキュービクルの周囲の距離で、別の数値です。

屋外では、図5の①のとおり建築物から3m以上離します(消防庁の火災予防条例(例)第11条第2項)。消防長が火災予防上支障がないと認める構造のキュービクル式と、不燃材料で造った開口部のない外壁に面する場合は、この3mによりません。そのうえで、図5の②の金属箱の周囲の保有距離を「1m+保安上有効な距離」以上にします。令和8年度上期の出題例は、この距離を「0.1m+保安上有効な距離」とした記述を不適切としています。

屋内の数値は、条例ごとの基準で決まります。東京都の基準では、図5の③の操作を行う面は1.0m以上、図5の④の点検を行う面は0.6m以上、図5の⑤の換気口のある面は0.2m以上です。条例は市町村ごとに定めるので、実際の設備では所轄の消防署の基準を確かめます。

危険場所は、そこにある物で工事方法が決まる

粉じんや可燃性ガスがある場所では、電気設備が点火源にならないように、使える配線工事が絞られます(解釈第175条〜第177条)。

その場所にある物 使える配線工事 主な条件
爆燃性粉じん(マグネシウム・アルミニウムなど)、火薬類の粉末 金属管工事、ケーブル工事 薄鋼電線管以上の強度の管を5山以上ねじ合わせる。パッキンで粉じんの侵入を防ぐ
可燃性粉じん(小麦粉・でん粉など) 合成樹脂管工事、金属管工事、ケーブル工事 合成樹脂管は、厚さ2mm未満の合成樹脂製電線管とCD管を除く
可燃性ガス、引火性物質の蒸気 金属管工事、ケーブル工事 薄鋼電線管以上の強度の管を5山以上ねじ合わせる。管を通じてガスがほかの場所へ漏れないようにする
危険物(石油類など)を製造・貯蔵する場所 合成樹脂管工事、金属管工事、ケーブル工事 火花やアークを発する機器は、危険物に着火しないように施設する

4つとも金属管工事とケーブル工事は使えます。違いは合成樹脂管工事で、爆燃性粉じんと可燃性ガスの場所では使えません。ケーブルは、がい装のあるケーブルかMIケーブルでなければ、管などの防護装置に収めます。

機器は、爆燃性粉じんの場所では粉じん防爆特殊防じん構造、可燃性粉じんの場所では粉じん防爆普通防じん構造のものを使います。可燃性ガスの場所で使う防爆構造には、容器の中の爆発に耐えて外へ火炎を出さない耐圧防爆構造(記号d)、容器の中に保護ガスを送って圧力を保つ内圧防爆構造(p)、火花や高温が生じにくいようにした安全増防爆構造(e)、回路のエネルギーを点火しない大きさに抑える本質安全防爆構造(i)などがあります。

自己チェック|施設場所から工事方法・接地・距離を選ぶ

解説は最初から表示しています。図と表を見ないで答えられるかを試してください。

問1:受電室の高圧屋内配線として、解釈に合うものはどれですか。

  1. 高圧絶縁電線を金属管に収めて施設した
  2. 高圧ケーブルを金属管に収めて施設した
  3. 高圧絶縁電線を合成樹脂管に収めて施設した
  4. 点検できない隠ぺい場所に、高圧絶縁電線をがいし引き工事で施設した

解答:2(高圧ケーブルを金属管に収める)
高圧ケーブルを金属管に収めるのは、ケーブル工事の防護装置として認められます。高圧絶縁電線を管に収める工事はなく、がいし引き工事は乾燥した展開した場所に限られます。

問2:高圧屋内配線をケーブル工事で施設します。ケーブルの遮へい層(被覆に使用する金属体)に施す接地工事として正しいものはどれですか。

  1. D種接地工事。架空ケーブルの金属体と同じ扱いになる
  2. C種接地工事。接触防護措置を施す場合はD種にできる
  3. A種接地工事。接触防護措置を施す場合はD種にできる
  4. A種接地工事。例外はない

解答:3(原則A種、接触防護措置でD種)
屋内のケーブル工事の金属体はA種で、接触防護措置を施す場合はD種にできます(解釈第168条)。「C種、接触防護措置でD種」は、300Vを超える低圧屋内配線の決まりです。

問3:6,600V CVTケーブルの構造として正しいものはどれですか。

  1. 3本の線心を1つのシースで包んだもので、銅シールドは線心ごとにある
  2. 単心3本をより合わせたもので、銅シールドは3本をまとめた外側に1つだけある
  3. 3本の導体を架橋ポリエチレンで絶縁してシースで包んだもので、半導電層と銅シールドはない
  4. 単心のCVケーブル3本をより合わせたもので、線心ごとに銅シールドとシースがある

解答:4(シースまで付いた単心3本のより合わせ)
図1の⑦のとおり、CVTは線心ごとに①〜⑥の層を持つ単心ケーブル3本をより合わせます。1は図1の⑧のCV 3心、3は低圧のCVの構造です。銅シールドは線心ごとにあり、2のように1つにまとめません。

問4:高圧架空ケーブルをハンガーでちょう架用線に支持します。ハンガーの間隔と、ちょう架用線に施す接地工事の組み合わせとして正しいものはどれですか。

  1. 50cm以下・D種接地工事
  2. 50cm以下・A種接地工事
  3. 20cm以下・D種接地工事
  4. 20cm以下・A種接地工事

解答:1(50cm以下・D種)
図2の②のハンガーの間隔は50cm以下、図2の③の接地はD種です。20cm以下は、金属テープをらせん状に巻く方法の間隔です。

問5:工場の構内(需要場所)で、車両が通る場所の下に、長さ20mの高圧地中電線路を直接埋設式で施設します。埋設深さと表示の組み合わせとして正しいものはどれですか。

  1. 0.6m以上・電圧の表示が要る
  2. 1.2m以上・表示は省略できる
  3. 1.2m以上・電圧の表示が要る
  4. 0.6m以上・表示は省略できる

解答:3(1.2m以上・表示が要る)
車両の圧力を受けるおそれがある場所なので、図3の③の深さは1.2m以上です。図3の④の表示を省略できるのは長さ15m以下のときだけです。

問6:工場などの構内ではない屋外に高圧の機械器具を施設し、高さ1.8mのさくで囲みます。さくから充電部分までの距離は、何m以上必要ですか。

  1. 1.2m
  2. 2.7m
  3. 3.2m
  4. 5m

解答:3(3.2m)
図4の①のとおり、さくの高さと、さくから充電部分までの距離の和を5m以上にします。5 − 1.8 = 3.2m以上です。2.7mは、図4の②の4.5mから1.8mを引いた誤りです。

問7:屋外に施設するキュービクルの、金属箱の周囲の保有距離として正しいものはどれですか。

  1. 0.2m+保安上有効な距離
  2. 0.6m+保安上有効な距離
  3. 3m+保安上有効な距離
  4. 1m+保安上有効な距離

解答:4(1m+保安上有効な距離)
図5の②の距離です。3mは図5の①の建築物からの距離、0.6mと0.2mは屋内の図5の④と図5の⑤の数値です。

問8:小麦粉の粉じん(可燃性粉じん)がある場所の低圧屋内配線として、使えないものはどれですか。

  1. 薄鋼電線管を使った金属管工事
  2. CD管を使った合成樹脂管工事
  3. 厚さ2mm以上の合成樹脂製電線管を使った合成樹脂管工事
  4. 管に収めたケーブル工事

解答:2(CD管を使った合成樹脂管工事)
可燃性粉じんの場所では合成樹脂管工事を使えますが、厚さ2mm未満の合成樹脂製電線管とCD管は除かれます。マグネシウムなどの爆燃性粉じんの場所なら、合成樹脂管工事そのものが使えません。

解釈の条文と試験問題を照合した資料

2026年10月1日に、次の資料の記載内容を確認して、本文の工事方法・接地工事の種別・数値と図を照合しました。

更新履歴:2026年7月31日 解釈と試験センターの例題に合わせて、接地工事の種別と防爆構造の記号を改訂/2026年10月1日 図1〜図5と自己チェックを加え、高圧の機械器具の施設とキュービクルの保有距離を加えた

次に読む記事

次は高圧受電設備の検査方法へ進んでください。この記事の施工が終わった後に、絶縁抵抗・絶縁耐力・接地抵抗の試験で何を確かめるかを扱います。

ケーブルがつながる先の機器の並びは、高圧受電設備の仕組みで確かめられます。

資格太郎

この記事を書いた人:資格太郎電気工事士の独学合格を目指して学習中。解釈の条文と試験センターの問題を照合し、施工の決まりを図にして整理しています。運営者情報と編集方針

※当サイトの図は学習用に自作した模式図で、実際の機器・器具とは外観や寸法が異なる場合があります。問題・解答の内容には細心の注意を払っておりますが、誤りが含まれる可能性があります。学習の参考としてご活用いただき、最終的な確認は公式テキスト・法令等で行ってください。当サイトの情報に基づく判断によって生じた損害について、一切の責任を負いかねます。

内容の誤りやお気づきの点がございましたら、お問い合わせフォームよりご連絡いただけますと幸いです。正確な情報をお届けできるよう、随時修正してまいります。

-1種 施工方法

← 戻る